こんにちは。くましね薫です。
午前中、畑仕事から戻ってくると大変なことが起きていました。
台湾の東部沖を震源にM7.2の大地震が発生し、台湾では多大な被害が出ています。
この記事を書いている時点では、まだ詳しい被害の状況は報じられていませんが、被害に遭われた方々のご無事を祈ります。
その地震の影響で沖縄諸島への津波警報が出されました。発生した津波はわずかな海面変動程度だったそうです。
またしても、私たちが予想していない地域で大地震が発生してしまいました。
確かに台湾ではたびたび大きな地震が起き、甚大な被害も出しています。
2022年に起きた大地震も記憶に新しいです。
しかし、こんな頻繁に大地震が起きるとは思ってもみなかったです。しかも今回は沖縄の方へ津波も発生しています。
今年元日に起きた能登半島大震災といい、なぜ予想外な場所ばかりで大地震は起きるのでしょうか。
私は昔読んだある本を思い出しました。
それは、苫米地英人博士著の『利権の亡者を黙らせろ』という本です。
この本は東日本大震災から三ヶ月後という時期に出版されました。
タイトル通り、原発はじめあらゆる利権に群がる「亡者」を告発した本です。
この本に「福島第一原発の地震予知の確率０％の怪」という章があります。
2011年1月1日、つまり東日本大震災の直前に算定された「30年以内に震度６強以上の自信が起きる確率」。この資料を福島原子力発電所事故対策統合本部が2011年5月9日に発表しました。
つまり、日本各地の原発付近で震度６以上の地震が起きる確率はどのくらいかを、震災直前に割り出したものです。
下の表はその一覧です。日本経済新聞からの抜粋です。
しかし、他の原発は極端に低い数字です。
震災時、震度6強を記録した福島第一原発は、まさかの0％です。
2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震で外部電源を失った泊発電所は0.4%。
そして今年元日に発生した能登半島大震災の震源地付近にある志賀原発も0%です。
完全に予想を外しています！
なぜ政府はこんな良い加減な予測を出したのでしょうか？
苫米地博士は、当時気象庁のホームページに記載されていた「よくある質問」の「地震は予知できますか？」の質問の回答に触れています。
“地震を予知すると言う事は地震の起きる時、場所、大きさの3つの要素を精度よく限定して予測することです。時を限定するためには、地震の予測される地域で科学的な観測が十分に行われ、常時監視体制が整っていることが欠かせません。そのような体制が整っていて予知のできる可能性があるのは現在のところ駿河湾付近からその沖合を震源とするマグニチュード8クラスのいわゆる東海地震だけです。それら以外の地震については、直前に予知できるほど、現在の科学技術が進んでいません。”
とんでもないことを気象庁は述べています。
つまり、浜松原発以外の確率が極端に低い理由は、そもそも浜松原発付近でしか観測・監視していないからなのです！
政府は東海地方にしか興味なかったことがわかります。
(ちなみにこの質問は現在ホームページから削除されています)
そして現在話題の本である小沢慧一氏著の『南海トラフ地震の真実』です。
私はまだ未読なのですが、書評を読むと、なんでも「南海トラフ地震」に群がる利権の告発本のようです。
つまり、南海トラフに関連する事業なら、政府から資金が援助される仕組みができているということです。
「関東から九州の太平洋側で巨大地震が起きて巨大津波が80％以上の確率で発生する」
という前提があることで、それに関する研究や対策の予算が捻出できるという仕組みです。
国民が不安を抱いている「南海トラフ地震」には、こういった背景があったのです。
なので、南海トラフ地震が起きる本当の確率は、私たちが思っているよりだいぶ低いのかもしれません。
阪神淡路大震災以降、「まさかこんなところで」という場所で大地震が起きています。
しかし、地震大国の日本では「まさかこんなところで」なんて場所はないのです。
ただ政府が観測していないだけです。肝に銘じましょう。
そして、政府が発信する情報を素直に信じない方がいいでしょう。
X(旧Twitter)では、今日の台湾地震を的中させた方が数人います。
私たちは本当の情報を自分自身で見つけないといけないのです。
ネットには、確かにフェイクニュースもありますが、真実も確実にあります。
その真実を自分で見極める、ハードモードな社会がやってきています。
権力を疑いましょう。
真実は自分で手に入れるのです。
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ありがとうございました👍
